日本の大学院や専門職大学院のMBAと海外大学のMBAは何が違うのでしょうか?主に「第三者認証」の観点から日本のMBA学位の問題点と、日本のMBAを選択する場合のポイントについてまとめました。

学位名称が氾濫する日本

MBAとはMaster of Business Administrationの略ですが、実は日本の専門職大学院やビジネススクールで取得できる修士学位の中に、正式名称が「MBA」であるものは存在しません。「日本だから日本語の正式名称がある」と言ってしまえばそれまでですが、実はこのことが日本のMBAの、ひいては高等教育全体に及ぶ大きな問題を象徴しています。

では、日本の教育機関で取得できるビジネス領域の学位の正式名称は何か?と言うと、これは各教育機関により実に様々です。一例をあげると、「経営修士(専門職)」「経営学修士(専門職)」「経営管理修士(専門職)」「ビジネス修士(専門職)」「国際経営修士(専門職)」「技術経営修士(専門職)」などがあります。似通った名称が多く、紛らわしいことこの上ありません。
「経営修士(専門職)」と「経営管理修士(専門職)」は同じ学位と言えるのでしょうか?また「国際経営修士(専門職)」と「技術経営修士(専門職)」に関しては、そもそも対象とする学問領域が異なりそうです。
※専門職大学院の学位にはすべて(専門職)が付きます。

これらの学位が正式名称のまま扱われている分にはまだ良いのですが、問題は名称(場合によっては学問領域も)が異なるこれらの学位がすべて一緒くたに「MBA」として扱われてしまっている日本の実情にあります。
そもそも、同じ学問領域の学位にこれだけたくさんの名称が存在すること自体が世界的に見れば特異なことです。実はこれはビジネス以外の学問領域にもわたって存在する問題であり、言うなれば「学位名称の氾濫」が日本では起きているのです。
今後ますますグローバル化する国際社会の中で、この「学位名称の氾濫」が日本のアカデミズムの将来にとってディスアドバンテージとなる可能性があることを指摘する専門家も少なくありません。
【参照】
「令和2年度専門職大学院一覧」文部科学省

文部科学省はMBAを規定してはいない

なぜ異なる名称や学問領域の学位が一緒くたにMBAとして扱われてしまうのか、それはMBAを公に規定するガイドラインが日本には存在していないという事実に原因があります。

文部科学省は学部学科等の設置認可は行うものの、特定の名称を持つ学位が「どういったシラバス・カリキュラムを修了した者に授与される学位であるか」を規定してはいません。当然MBAがどういう学位であるかについても規定してはいません。文部科学省にはそれを規定する部門はなく、本来であればその任を負うに相応しいと思える独立行政法人にも対応する規定はありません。

規定がなければ必然的に「MBA」の定義はぶれます。都合の良い手前勝手な論法によってMBAの拡大解釈がはびこってしまっているのが今の日本の現状と言えます。これはMBA教育の世界基準から大きくかけ離れたまさに「ガラパゴス」の状態であり、非常に由々しき事態であると我々は考えています。

仮に「当校ではMBA学位が取得できます。」と謳っている日本の教育機関があったとしたら、注意深くその実態を見極める必要があります。なぜならそれはMBAたる裏付けを持たない「自称MBA」でしかない場合がありえるからです。

MBAは「第三者認証」が重要

一方で英国の場合、国内における高等教育の品質評価や管理を担う独立機関(QAA:Quality Assurance Agency for Higher Education)がMBA等の学位を厳格に定義付けして、教育品質の評価を行っています。これはいわゆる第三者機関による「お墨付き」と呼べるものです。当然ながら当校のプログラムを修了することで取得できるアングリアラスキン大学のMBA学位にもQAAによる「お墨付き」があります。

国際的なMBAの世界ではこの第三者によるお墨付き(=認証[Accreditation])が重要な意味を持っており、有名なところでは世界三大認証機関(AACSBEFMD(EQUIS)AMBA)と呼ばれるような認証機関があり、それぞれに設けた多項目にわたる審査基準により、世界中のMBAの教育機関(プログラム)の評価・認証を行っています。

第三者認証を取得していることは、MBAの教育機関として一定の質を保持していることの証明となります。逆に第三者認証がないということは、MBA教育の質を担保してくれるものが自校以外には存在しない(=自称MBA)ということです。そのため、海外の主だったMBAスクールはほとんど例外なく何らかの第三者認証を取得して、自校のMBA教育の質を担保しています。

まだまだ数は少ないものの、日本にもこの問題を認識しているMBAの教育機関はあり、それらの教育機関は第三者認証を取得しています。そのため日本の教育機関でMBAを取得しようとする場合は、まずこの第三者認証の有無が重要な選択のポイントとなるでしょう。