MBAをオンラインで取得できる教育機関は当校以外にも多く存在します。ここでは国内に学習拠点を置く教育機関のオンラインMBAプログラムについて、学位の性質や費用、取得までにかかる期間などの項目から、多角的に比較してみたいと思います。
国内オンラインMBAの比較表
以下はGoogle検索において上位に表示される、国内に学習拠点を置く教育機関と当校のMBAプログラムとを比較した表となります（「オンライン MBA」のキーワード検索で表示される上位６校と当校の比較）。
当校では完全オンラインでのMBA取得が可能ですが、ほかの教育機関がすべて完全オンラインによるMBA取得が可能とは限りませんので予めご了承ください。あくまで「オンライン MBA」でヒットする検索上位校との比較となります。
| 教育機関 | 形態 | 学位の正式名称 | 第三者評価・認証 | 費用 | 給付金制度の利用可否 | 取得にかかる期間 | 入学時期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| N | 大学院 | 修士（経営学） | あり （AACSB、AMBA、EQUIS） | 315万円 | 可能 （最大112万円） | 2年間 | 4,9月 |
| G | 専門職大学院 | 経営学修士（専門職）、 国際経営修士（専門職） | なし | 307.8万円 | 可能 （最大112万円） | 2年間 | 4月 |
| S | 専門職大学院 | 経営管理修士（専門職） | なし | 262万円 （入学検定料3万円別途） | 可能 （最大112万円） | 2年間 | 4,10月 |
| M | 民間BS | 米国MBA | あり （AACSB） | 326.1万円 （一括納入の場合） | 不可 | 2年間 | 4,8,12月 |
| B | 民間BS | 豪州MBA | あり （AACSB、EQUIS） | 288万円 | 不可 | 2年間 | 1,5,9月 |
| W | 民間BS | 英国MBA | あり （QAA） | 303.05万円 （一括納入の場合） | 不可 | 2年間 | 4,10月 |
| 当校 | 民間BS | 英国MBA | あり （QAA） | 231万円 （入学審査料3.3万円別途） | 不可 | 最短2年未満 | 毎月 |
※2024年2月調査時点の情報となります。
※教育機関形態の「民間BS」は「民間ビジネススクール」の略です。
※項目「第三者評価・認証」は「MBA教育に関する第三者評価・認証の有無」を意味します。
※「給付金」は厚生労働省が所管する給付金制度「専門実践教育訓練給付金」のことを指します。
当校のMBAの特徴・メリットとは？
この比較表からお分かりいただける当校の特徴・メリットを書き出しますと以下のようになります。
- 第三者評価のある英国MBA学位であること
- 費用が最安であること
- MBA取得にかかる期間が最短であること
- 唯一毎月入校が可能であること
これだけでも他校に比べて明解なメリットが当校のMBAプログラムにはあることをお分かりいただけるのではないかと思います。
以降の章でさらに詳しく比較・考察していきます。
大学院や専門職大学院の学位の正式名称はMBAではありません
上から3つの教育機関（N,G,S）についてはいずれも日本の学校教育法に基づいて設立された大学院、または専門職大学院となります。N、G、Sの教育機関で得られる学位の正式名称は上記の通りすべて日本語であり、正式名称がMBAではないということにご注意ください。しかも名称は教育機関によってまちまちです。これは「日本だから日本語の正式名称がある」という単純な問題ではありません。
日本の教育機関におけるビジネス系修士学位の問題点についてはこちらで詳しく説明していますので、お知りになりたい方はぜひご覧ください。
一方で下の4つの教育機関（M,B,W,当校）は株式資本の民間ビジネススクールです。
取得できる学位はいずれも海外大学のものであり、これらの学位の正式名称は正真正銘のMBA：Master of Business Administrationです。
第三者評価・認証があるMBAを選びましょう
そもそも日本の文部科学省には、MBAが「どういったシラバスやカリキュラムで学ばれたものに発行される学位であるか」という規定がなく、国際的な基準においてMBA学位について評価・認証する機関もシステムも国内には存在しません。
統一された規定や基準がなければどうなるでしょうか？各教育機関がそれぞれの解釈でMBAプログラムを展開するしかないため、当然その中身には教育機関ごとにブレが生じます。上述のように各教育機関により学位の名称がまちまちなのもそのためです。
「中身の違うプログラムがすべて一緒くたにされてMBAとして世に出回ってしまっていること」、これが日本のMBAの大きな問題点です。この問題点を指摘し、日本のMBA教育、ひいては高等教育全般の行く末を危惧する専門家も少なくありませんが、これを理解できている日本の大学院や専門職大学院は少数であり、比較表のなかでもNの教育機関しか確固とした第三者認証を保持していないことに注意が必要です。
AACSB、AMBA、EFMD（EQUIS）の3つはMBA教育における世界三大認証機関と呼ばれ、これらの認証を取得していることは「MBA教育の質の保証」という面で非常に重要な意味を持っています。Nに加え、M、BのMBAは三大認証機関のいずれか、または複数の認証を受けた学位です。
一方で英国（Wと当校）の場合、高等教育機関の教育水準を適切に保つ目的で設立されたQAA：Quality Assurance Agencyという国の独立機関が、英国内の大学で発行されるMBAを含めた学位をそれぞれ厳格に定義づけ※して教育の品質評価を行っているため、これらのプログラムについてもMBA教育の質がしっかりと担保されているということができます。これが日本と英国のMBA教育に決定的な差をもたらしているポイントです。
G、Sについては学位の正式名称がMBAではなく、かつMBA教育の質について第三者的な視点での評価・認証を受けてはいません。果たしてこれらの教育機関が発行する学位はMBAと呼べるのでしょうか？
MBA教育の質を判断する上で、第三者による評価・認証の有無は非常に重要なチェックポイントであるということをご理解ください。
※参考
「Subject Benchmark Statement – Master’s Degrees in Business and Management （March 2023）」QAA
世界大学ランキングを見てみると…
「高学歴とは？」と問われたとき、日本であれば真っ先に「東大卒」と答える人が多いと思いますが、本来「高学歴」とは偏差値の高い大学を卒業することではなく、より高位な学位を取得することを指すものです。日本は学歴について「大学名主義」の考えが根強いですが、国際的には学士<修士<博士の「学位主義」が一般的であると言えます。
いくら偏差値の高い大学の学部を卒業したからといってもそれはあくまで「学士」でしかなく、学士よりも修士、修士よりも博士が真の意味で「高学歴」なのです。国際的にみれば東大も極東の一大学に過ぎず、海外では東大卒だからというだけで日本のように仰ぎ見られるようなことはまずありません。
とはいえ日本国内では「大学名主義」ですので、大学名によるインパクトを気にされる方も多いのが実情です。そこで毎年ニュースにもなる英国の教育誌「Times Higher Education」による世界大学ランキングを見てみますと、各教育機関で得られる学位の発行元大学の世界ランキングは以下の通りとなっています。
| 教育機関 | 世界ランキング |
|---|---|
| N（日本） | 圏外 |
| G（日本） | 圏外 |
| S（日本） | 圏外 |
| M（米国） | 191位 |
| B（豪州） | 251-300位 |
| W（英国） | 圏外 |
| 当校（英国：ARU） | 301-350位 |
参照：「World University Rankings」Times Higher Education
日本のN、G、Sの教育機関はすべてランキング圏外となっています。総じて日本の大学の順位は近年下落傾向が続いており、今や東大（39位）も中国（清華大学：16位、北京大学：17位、香港大学：31位）やシンガポール（NUS：19位、南洋理工大学：36位）の大学の後塵を拝しており、もはや「アジアの雄」とは言えない非常に残念な状況になっています。
ちなみに、ARUと同ランキング帯（301-350位）に位置する日本の大学は、名古屋大学と東京工業大学の２大学です。
Nは中部地方にある教育機関ですが、当校には中部地方の学生も多く在籍しています（OG/OBも多数）。実際に学生の方にお話を聞くと「Nも検討したが最終学歴をNにはしたくなかった」とおっしゃる方が非常に多くいらっしゃいます。MBAは学位ですので、取得することで自身の最終学歴が置き換わるということも念頭に置いておくと良いのかもしれません。
費用、取得までの期間、入学時期では当校に大きなアドバンテージ
MBA取得までにかかる費用は当校以外のMBAプログラムでは概ね300万円前後となっています。当校（231万円）の約3割増しが他のプログラムの相場と言えそうです。当校の費用が安く抑えられている理由について詳しくはこちらをご覧ください。
大学院と専門職大学院（N,G,S）の場合、厚生労働省が所管する給付金制度「専門実践教育訓練給付金」の利用が可能であり、最大額を受給することができれば当校のプログラムと同等、あるいはより安価に学位を取得することが可能です。
ただし、この制度の利用には雇用保険の加入状況や修了年限に関する給付条件があり、だれもが最大額を受給できるわけではないことに注意が必要です。詳細は各教育機関に確認するようにしてください。
参照：「教育訓練給付制度」厚生労働省
給与所得者は「特定支出控除」の利用検討を
また、学生が給与所得者である場合は「特定支出控除」の利用をご検討いただけます。特定支出控除とは、給与所得者が以下の特定支出をした場合に、その年の特定支出の合計額が一定の区分を超える際、確定申告により超えた部分の金額を所得控除後の所得金額から差し引くことができる、という制度です。
【特定支出の例】
- 一般の通勤者として通常必要であると認められる通勤のための支出（通勤費）
- 勤務する場所を離れて職務を遂行するための直接必要な旅行のために通常必要な支出（職務上の旅費）
- 転勤に伴う転居のために通常必要であると認められる支出(転居費)
- 職務に直接必要な技術や知識を得ることを目的として研修を受けるための支出（研修費）
- 職務に直接必要な資格を取得するための支出（資格取得費）
- 単身赴任などの場合で、その者の勤務地又は居所と自宅の間の旅行のために通常必要な支出（帰宅旅費）
- 次に掲げる支出（その支出の額の合計額が65万円を超える場合には、65万円までの支出に限ります。）で、その支出がその者の職務の遂行に直接必要なものとして給与等の支払者より証明がされたもの（勤務必要経費）
- 書籍、定期刊行物その他の図書で職務に関連するものを購入するための費用（図書費）
- 制服、事務服、作業服その他の勤務場所において着用することが必要とされる衣服を購入するための費用（衣服費）
- 交際費、接待費その他の費用で、給与等の支払者の得意先、仕入先その他職務上関係のある者に対する接待、供応、贈答その他これらに類する行為のための支出（交際費等）
我々のプログラムによる支出は4.の項目に該当する可能性があります。ただし特定支出は基本的に「給与支払者がその必要性を認めたもの」に限定されており、控除を受ける場合には給与支払者（会社等）からその必要性を証明する「証明書」を出してもらう必要があります。また、給与の支払者から支出に対しての補填があった場合は、補填部分は特定支出から省かれますのでご注意ください。
この制度が利用できれば実質的な費用の削減にもつながりますので、一度勤務先にご確認いただくことをお勧めします。
参照：「No.1415 給与所得者の特定支出控除」国税庁
MBA取得にかかる期間に関しては当校が最も短期間での取得が可能であり、ローリング・アドミッション制度により毎月入学が可能であるという点で、他の教育機関よりも圧倒的にフレキシブルで利便性が高いということができるでしょう。
MBAは転職や昇進の大きな武器となりうる学位であり、キャリアのうえではより早期に取得することが有利であることも間違いありません。思い立ったときにすぐに学び始めることができ、他のプログラムよりも短期間で学位が取得できる当校のMBA top-upプログラムは、効率的なキャリアアップを目指す現代の多忙なビジネスパーソンに最適なプログラムです。
※以下は海外大学MBAが取得できるM、B、W、および当校への入学にあたって必要とされる英語力についてまとめた記事となります。どうぞご確認ください。